近年の研究により、こうしたマイクロプラスチックは日本近海のみならず、世界中の海で確認されているほか、魚などの魚介類の体内にも確認されています。
懸念されているのは、こうしたプラスチック片に有害物質が付着し、それが生態系に影響を及ぼさないかということです。世界中で研究が進んでいます。
こうした事態を受け、2015年のG7エルマウ・サミット首脳宣言では「我々は,海洋及び沿岸の生物と生態系に直接影響し、潜在的には人間の健康にも影響し得る海洋ごみ、特にプラスチックごみが世界的課題を提起していることを認識する」として国際的な取り組みを行うことが確認されました。
我が国では、海岸漂着物処理推進法改正による「基本的な方針」の改定や、本年6月に閣議決定された第4次循環型社会形成推進基本計画を踏まえた「プラスチック資源循環戦略」の策定の動きが本格化しています。
さらには、2019年6月開催予定のG20大阪サミットにおいて、海洋ごみ問題が議題として取り上げられることとなり、国内対策とともに国際的な連携・協力の加速化も求められています。